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※売上高は前年度の集計データです。

企業名を入力　会社情報：1社480円 データ提供 【帝国データバンク】

飲料（酒類） 繊維 医薬品 化粧品・トイレタリー 鉄鋼 精密機械 家電 自動車

若年層の飲酒離れや高齢化による絶対量の減少、飲酒運転に対する罰則の強化、健康志向の高まりなどを要因に、酒類市場は減少傾向が続いている。出荷量・出荷金額ともに最も大きいのはビール・発泡酒市場で、2007年のビール出荷量は前年比0.9％減の346万9,399キロリットル。

ビールの値上げ 売上(収入)高 （百万円） 2008年に入り、ビールメーカー4社が軒並み値上げを実施した。麒麟麦酒は2月から、アサヒビールは3月から、サッポロビールとサントリーは4月から、それぞれ約3〜5％の値上げに踏み切った（サントリーは業務用のみ値上げ）。輸入モルトやアルミ缶の価格高騰が要因。 アサヒビール 1,031,060 キリンホールディングス 960,727 サントリー 797,019

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日本の繊維産業は、安価な中国の繊維産業の影響から縮小を余儀なくされており、国内生産の減産に歯止めがかからない。 しかし、アラミド繊維や炭素繊維などの高機能繊維事業では旺盛な需要により引き続き世界市場を席捲するほか、樹脂・フィルム事業では開発・生産設備への積極投資で拡大を図っている。

ケミカルリサイクル 売上(収入)高 （百万円） リサイクルのなかで、原料にまで戻して再利用を図るのがケミカルリサイクルである（材料として再利用するのがマテリアルリサイクル）。ポリエステルやナイロンの繊維製品はケミカルリサイクルに適しているとして、事業を本格化させる動きが目立っている。 東レ 548,214 東洋紡績 255,467 三菱レイヨン 238,042

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新薬の開発競争が激化し、世界的な再編が進んでいる業界である。国内は医療費抑制の機運から薬価の引き下げが続いており、伸びが期待できないことからメーカー、卸ともに大型合併が続いている。また、大衆薬の販売規制緩和も見込まれていることから、ドラッグストアも再編を開始している。

薬事法改正で医薬品販売ルートが多様化 売上(収入)高 （百万円） 2009年4月に施行される改正薬事法では、一般用医薬品の販売資格を緩和し、「登録販売者」が常駐すればコンビニやスーパーでも販売が可能になる。事実上の規制緩和であり、ドラッグストア以外の分野でも販売競争が開始される見通し。 武田薬品工業 869,068 アステラス製薬 593,753 ファイザー 415,010

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国内の化粧品出荷額は約1兆5,000億円、トイレタリー製品は約4,600億円。化粧品では百貨店やドラッグストアのほか、訪問販売や通信販売におけるシェアがある。国内メーカーは中国などの市場においてブランディングを進めており、高品質を売りに海外需要の開拓を進めている。

プレミアムシャンプー 売上(収入)高 （百万円） 資生堂が2006年3月に発売した「TSUBAKI」が大ヒットを記録し、高級シャンプーの需要が急増した。花王も2007年4月に「セグレタ」を発売し、高級路線への傾斜を強めた。 資生堂 282,091 カネボウ化粧品 126,797 ディーエイチシー(DHC) 104,490

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世界の粗鋼生産量は2007年に初めて13億トンを超え、9年連続でプラス成長となった。日本は1億2,019万トンで3年連続の増加。新興国向けの自動車・建設用需要が下支えしており、当面は増加傾向が続くと見られている。日本企業は新日本製鐵とJFEグループの2大勢力に収れんされつつある。

世界の鉄鋼メーカー 売上(収入)高 （百万円） 2006年7月にミタル・スチール（蘭）がアルセロール（ルクセンブルク）と統合し、世界最大のメーカーとなるアルセロール・ミタルが誕生した。また、タタ製鉄（印）やニューコア（米）なども世界規模でM&Aを繰り広げており、日本メーカーも標的になっている。 新日本製鐵 2,562,899 JFEスチール 2,055,587 神戸製鋼所 1,154,742

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デジタルカメラはデジタル一眼レフへの買い換え需要の増大により、販売数量が増加傾向にある。時計は海外ブランド品の人気と国内中価格帯商品の停滞が続いているが、ムーブメントの生産量は日本が首位。電気計測器は企業の設備投資の増加に伴い伸長傾向にある。

デジタル一眼レフカメラ 売上(収入)高 （百万円） 撮影レンズから入ってきた光をそのままファインダーで確認し、撮影することができるデジタルカメラ。コンパクトタイプに比べプロ向けやマニア向けのため機構が複雑で高価だが、買い換え需要を中心に販売数が増加している。 ソニー 4,013,101 キヤノン 2,729,657 富士フイルム 387,367

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薄型テレビやDVDレコーダーといった次世代型商品に加え、環境に配慮した省エネタイプの白物家電が需要の掘り起こしに成功しており、内需は堅調である。小売では最大手のヤマダ電機が2位以下の企業を突き放しにかかっており、大型化によるメリットを追求すべく再編が進められている。

「松下」が商号を変更 売上(収入)高 （百万円） 松下電器産業は2008年10月に商号をパナソニックに変更する。同時に、「ナショナル」で展開してきた国内向け製品も「パナソニック」に統一し、ブランドを一元化する。国際競争力を高める狙いがあり、この動きが他社に波及するかどうか注目されている。 松下電器産業 4,746,868 ソニー 4,013,101 東芝 3,544,860

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地球温暖化問題への取り組みとして、省エネ・CO2排出抑制などの技術開発が急ピッチで進められており、資本系列を越えた提携が活発に行われている。日本メーカーも海外資本を受け入れており、最もグローバル化の進んだ業界である。国内では販売台数が頭打ちとなっており、成長を海外に求める動きが続けられている。

FFV 売上(収入)高 （百万円） Flexible Fuel Vehicle の略で、バイオエタノールなどガソリン・軽油以外の燃料でも走行可能なエンジンを搭載した車の総称。国内では2007年10月にバイオエタノール10％混合ガソリンの公道利用が認められた。 トヨタ自動車（連結） 23,948,091 本田技研工業（連結） 11,087,140 日産自動車（連結） 10,468,583

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